まず、健康経営に取り組む健康宣言をして社内で共有しましょう。そして大掛かりなことでなくてもよく、健康保持増進につながる身近なスモールサイズの取り入れやすい取り組みから始めましょう。
例えば、ランチタイムの45分を活用し健康に関する研修を取り入れるなど、手軽にできることからスタートすることが健康経営を推進し、継続して取り組みやすくなるポイントといえます。
働く人とその周囲の家族の健康にもアプローチすることも、今後さらに必要性が高まっていくポイントといえます。
例えば、従業員の配偶者（特に専業主婦など就労していない家族）にも健康診断を受けられる仕組みを作る、従業員が自身の健康と子どもや家族の健康にも意識を向け、健康意識を高めていけるような機会を作り情報提供を行なっていく、などが考えられます。
働く女性は今や3,000万人を超え、今後さらに女性の社会での活躍が期待されています。
身体的変化を伴うライフイベントや健康にも配慮し、今とこれからの健康にもフォーカスしたキャリアの歩み方が、これからの時代に女性には必要といえます。
従業員個人のヘルスリテラシーの向上と企業としての健康経営へのアプローチについて社会的な期待も高まっています。
女性の健康対策に取り組むことは、健康経営における生産性の向上や女性従業員の採用・定着にもつながりやすいのです。
相談窓口の設置や自社にマッチした制度づくり、働く女性・管理職・企業全体など対象に合わせた女性の健康研修を取り入れる等への取り組みも効果的といえます。